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建物設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドラインについて(2024年版)

2017年に地上設置型の太陽光発電システムの自然災害や経年劣化に対して安全性と経済性を確保するため「地上設置型太陽光発電システムの設計ガイドライン」を公開しました。(2019年改定)

傾斜地や農地、水上へと設置環境が拡大していることを背景に、2021年には特殊な設置環境における太陽光発電システムの構造設計、電気設計・施工の項目を加えた「特殊な設置形態の太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン」を策定しました。(2023年改定)

今回、建物への設置は2030年度におけるエネルギー需給の見通しにおいて追加的な導入が期待されていますが飛散事故などが散見されたことから、国立研究開発法人産業技術総合研究所、一般社団法人構造耐力評価機構、一般社団法人太陽光発電協会、大成建設株式会社、再委託先の公立大学法人大阪(大阪公立大学)による調査結果をまとめ、建物設置の太陽光発電設備の安全性確保のための本「建物設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン」を公開しました。

このガイドラインは国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託業務「太陽光発電主力電源化推進技術開発/太陽光発電の長期安定電源化技術開発/安全性・信頼性確保技術開発(特殊な設置形態の太陽光発電設備に関する安全性確保のためのガイドライン策定)」の事業の結果として得られたものです。